選ばれる理由
Reasons

業界トップクラスの低コストを実現

長期・分散・積立投資においては、運用にかかる費用を抑えることが大切です。

SUSTENのつみたてNISA機能にかかる費用は、預かり資産に対して年率約0.3%。つみたてNISAの年間投資上限である40万円を投資しても、月々約100円の費用しか発生しない計算です。

さらに、SUSTENではこの実際に発生した費用の全額を投資家にポイントとして還元することで、業界トップクラスの低コストを実現しました。

※上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的とした概念図です。

つみたてNISA機能にかかる費用

一般的なつみたてNISAでは、内閣府の告示により信託報酬に上限が定められていたり(海外指定インデックスの場合、年率0.75%)、購入時手数料や口座管理手数料が無料であることが求められていたりします。

SUSTENでは、さらに一歩踏み込み、発生した信託報酬を全額投資家にポイント還元することで、より利用しやすくしました。

一般的な
つみたてNISA
信託報酬※
年率0.1~0.75%
100%還元
購入時手数料
無料
無料
信託財産留保額
費用が発生する場合あり
無料
口座管理手数料
無料
無料

※全世界を対象とした指定インデックス投資信託の場合

信託報酬が100%還元されるしくみ

Step1

ファンド内で年率0.3%の
実質的な費用が発生

つみたてNISA機能で投資する投資信託では、預かり資産に対して年率約0.3%(税込み)の実質的な費用が発生します。

Step2

発生した費用は
全額ポイント還元

つみたてNISAで発生した実質的な費用は全額ポイント還元。業界トップクラスの低コストを実現します。

Step3

ポイントはおまかせ投資機能の
成果報酬から控除

還元されたポイントは、おまかせ投資機能で成果報酬が発生する度に自動的に消費され、将来の成果報酬が割り引かれます。

運用会社が考える最適解

一般的な証券会社や銀行には、様々な種類のつみたてNISA対応投資信託が陳列されていますが、SUSTENでは投資理論に基づき最も最適と考えられる1つの投資信託に限定しました。

制度の弱点を補う

つみたてNISAは、投資で得られた利益や配当が最長20年間非課税となる、大変魅力的な仕組みです。

一方で、年間40万円という投資枠の上限や、一度売却してしまうと非課税枠を失うという制約、デリバティブ等を活用した最新の投資理論の反映が困難などの制度上の弱点もあります。

SUSTENでは、これらの弱点を合理的に補えるように、オールインワンのサービスを設計しました。

具体的には、非課税枠の上限までは〈つみたてNISA機能〉を利用することで税メリットを享受し、それを超える投資金額については最新の投資理論がアップデートされつづける〈おまかせ投資機能〉を併用することで、理想的な資産運用を実現します。

つみたてNISA機能おまかせ投資機能
税メリット
運用で発生する利益に対して、最長20年の税金がかかりません。
税最適化機能はありますが、おまかせ投資機能はすべて課税口座となります。
投資理論
つみたてNISA制度の制約上、1960年までの理論しか反映できません。
常に最新の理論を反映できるよう、アップデートが継続的に行われます。
投資の自由度
継続的な投資(積立投資)かつ、年間40万円の投資枠の上限があります。
投資金額に制限はありません。また積立投資をせずとも利用できます。

※SUSTENでは、非課税枠の上限まではつみたてNISA機能を利用することで税メリットを享受し、それを超える金額についてはおまかせ投資機能の利用をおすすめしています。

SUSTENなら、
誰でも簡単にまとめて設定できます