つみたてNISA

SUSTEN(サステン)の考える
理想的な少額投資非課税制度(つみたてNISA)利用法。

投資理論に沿って、つみたてNISAを活用しませんか。

※上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的とした概念図です。

つみたてNISA制度の特徴

投資で得た利益に税金が
かかりません

通常、投資信託等の金融商品から得られた利益には約20%の税金がかかりますが、つみたてNISAを利用すると、運用による利益(分配金と譲渡益)を最長20年間、非課税で受け取ることができます。

初心者でも始めやすい
自動積み立て

つみたてNISAは「積立投資」専用の制度です。一度、積立の設定をしてしまえば、あとは面倒なことはありません。定期的にコツコツと、投資を自動的に実行していきます。

運用コストを
抑えることができます

つみたてNISAで投資可能な投資信託は、金融庁の定める一定の要件を満たす必要があり、運用コストの低さもその条件のひとつです。費用を抑えて長期投資を実現しましょう。

過去の推移

少額投資非課税制度(つみたてNISA)は最大20年間、運用による利益(分配金と譲渡益)に対する税金が非課税になる制度です。年間最大40万円まで投資をすることができます。この条件で、世界の株式市場に投資した場合の資産の推移は次の通りになりました。
株式市場には良い時も悪い時もあり、過去においても元本割れしている期間がありますが、長期的に投資を継続することで資産の成長が期待できます。

2002年12月~2022年11月の20年間

  • 出所:MSCI Inc.、Bloomberg
  • 期間:2002年12月末~2022年11月末 ※MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、米ドルベースの指数をSUSTENが円換算)を用い、毎月一定額を積立投資したものと仮定して計算しています。MSCI Inc. が提供する指数に関する事項については、当サイトの「注意・免責事項」をご参照ください。
  • ※年間40万円投資できるように端数を調整しています(*1)
  • ※指数に直接投資することはできません。実際の運用には取引コストや信託報酬等の費用が発生します。
  • ※上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
つみたてNISA制度について

つみたてNISA制度は、毎年40万円を上限として投資信託が購入可能なしくみです。
購入した年から数えて20年間、投資信託を保有している間に得た分配金と売却によって得た利益に対して課税されることはありません。
非課税期間の20年間が終了したとき保有していた投資信託は、自動的に課税口座(一般口座または特定口座)に払い出されることになり、翌年の非課税投資枠に移行すること(いわゆるロールオーバー)はできません。
現在、つみたてNISAは2042年までの制度とされています。2042年中に購入した投資信託については、2061年まで非課税で保有することが可能です。

つみたてNISA制度の条件
対象年齢非課税期間非課税枠
18歳以上20年間年間40万円まで